全国のブライダル業界関係者を対象に実施した「ブライダル業界 現状調査2026」の結果を解説する無料オンラインセミナーを、2026年9月3日（木）16時00分よりZoomにて開催します。

 

本調査は、2024年・2025年に続く3年目の継続調査となります。
式場・ホテル関係者、ゲストハウス、専門式場、レストラン、パートナー企業など、ブライダル業界関係者330名からの回答をもとに、施行組数、売上単価、ナシ婚層への対応、価格改定、集客・マーケティング、DX・AI活用、人材・労務・コンプライアンスなど、業界の現在地を多面的に分析しました。

 

2026年版では、施行組数やゲスト数の減少、物価高騰、人材不足、集客コストの上昇など、ブライダル業界を取り巻く厳しい現実が明確になりました。
一方で、同じ環境下でも施行数を伸ばし、売上単価を高め、業界の未来に希望を持つ企業群も存在しています。

本セミナーでは、業界全体の実態をデータで可視化するとともに、施行数が増加した企業と減少した企業の回答を比較します。そこに見られた違いを、価格戦略・集客投資・AI・DX活用・業務改革・人材対応など、企業がこれから向き合うべき「7つの選択」として整理して解説します。

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■調査結果サマリー

今回の調査では、ブライダル業界全体として、施行組数とゲスト数は減少傾向にある一方、1組あたり売上は上昇傾向にあることが分かりました。
少人数化が進む中で、価格改定や商品単価の見直しにより、売上を維持しようとする動きが広がっています。
また、ナシ婚層の増加要因は、従来語られてきた「価値観の変化」だけではなく、「経済的理由」や「新居・旅行・貯蓄などへの資金優先」が大きな要因として浮かび上がりました。

集客面では、大手ポータルや自社サイトに加え、SNSの重要性が高まっています。
特にSNSは、無料投稿だけで成果を狙う段階から、有料広告や素材制作に投資して成果を出す段階に移行しています。
DX・AI活用については、SNS投稿文、広告コピー、議事録要約、マニュアル作成、クリエイティブ制作補助などで活用が進んでいます。
一方で、CRM・SFA、MAツール、進行表・見積案の自動作成など、ブライダル業務の中核領域への浸透はこれからの課題です。

■主な調査結果（抜粋）

1.  施行組数は減少傾向。約4割が前年割れと回答
2025年度の施行組数について、前年より減少したと回答した企業は約4割にのぼりました。
一方、増加した企業は約3割にとどまり、業界全体としては縮小傾向が続いていることが分かりました。
ただし、すべての企業が一様に減少しているわけではなく、施行数を伸ばしている企業、維持している企業、減少している企業に分かれており、業界は「平均値」では捉えきれない三層構造になりつつあります。

2. 組数・ゲスト数は減少する一方、1組あたり売上は上昇傾向

施行組数や1組あたりのゲスト数は減少傾向にある一方、1組あたり売上は増加したと回答した企業が約3分の1を超えました。
少人数化が進む中でも、価格改定や商品単価の見直しにより、1組あたりの売上を維持・向上させる動きが広がっています。
ただし、売上単価の上昇は、必ずしも利益改善を意味するものではありません。
物価高騰や人件費上昇に伴う価格転嫁の影響もあり、「単価が上がった＝業績が好調」とは言い切れない状況です。

3. ナシ婚層の主因は「価値観」から「経済的理由」へ

ナシ婚層の増加要因については、「経済的理由」や「新居・旅行・貯蓄などへの資金優先」が上位となりました。
これまでナシ婚は、「結婚式に価値を感じない」「目立ちたくない」といった価値観の変化として語られることが多くありましたが、2026年版では、より現実的な経済要因が前面に出る結果となりました。
業界が向き合うべき相手は、単に「結婚式に興味がない層」ではなく、「結婚式をしたい気持ちはあるが、経済的に難しい層」へと変化している可能性があります。
今後は、少人数婚、フォトウェディング、会食型プラン、準備負担の軽減、費用面の納得感づくりなど、商品設計・価格設計の両面での対応が求められます。

4. 集客は「投資できる企業」と「投資できない企業」の差が拡大

集客・マーケティング領域では、大手ポータル、SNS、自社サイトが引き続き主要なチャネルとして活用されています。
特にSNSは、無料投稿による運用だけでなく、有料広告を組み合わせて成果を出す段階に移行しています。
調査では、施行数が増加している企業ほど、SNS有料広告や主要メディアへの投資を継続している傾向が見られました。一方、施行数が減少している企業では、無料のオーガニック投稿に依存する傾向も見られます。
また、来館決定要因としては「会場写真」と「リアルな口コミ・評価」が大きな影響を持っており、写真・動画・口コミを含むデジタル上の情報整備が、今後ますます重要になります。

5. DX・AI活用は進展。一方で業務中核への浸透はこれから

2025年版調査では、AI活用に慎重な企業も多く見られましたが、2026年版では生成AIやDXツールの活用が大きく進みました。
特に活用が進んでいるのは、SNS投稿文、広告コピー、議事録要約、マニュアル作成、クリエイティブ制作補助などの領域です。
一方で、進行表・見積案の自動作成、CRM・SFA、MAツールによる追客自動化など、ブライダル業務の中核に関わる領域での活用はまだ限定的です。
今後は、単発作業の効率化にとどまらず、顧客管理、追客、打合せ準備、施行業務など、業界固有の業務プロセスにAI・DXをどう組み込むかが課題となります。

6.人材不足・労務・コンプライアンスは経営課題に

採用面では、「全職種において苦戦している」と回答した企業が最も多く、ウエディングプランナー、サービススタッフ、調理・キッチンスタッフなど、幅広い職種で人材確保の難しさが見られました。
離職防止策としては、給与水準の引き上げ、柔軟な働き方の導入、休日数の確保など、働く環境の改善に取り組む企業が増えています。
一方で、カスタマーハラスメント対策や取適法・労基法改正への対応については、組織全体への浸透が今後の重要課題となっています。

■セミナーで解説する内容

本セミナーでは、調査結果を紹介するだけでなく、施行数が増加した企業と減少した企業の回答を比較します。その回答傾向の違いから、今後の企業経営・式場運営において向き合うべき「7つの選択」を解説します。

主な内容は以下のとおりです。

• 組数・ゲスト数が減る一方で、単価だけが上昇している背景
• 「単価上昇＝業績好調」とは言い切れない理由
• 価格据え置き企業と価格改定企業に見られた違い
• ナシ婚層に対する「結婚式の価値訴求」の重要性
• 施行数を伸ばす企業のSNS・主要メディアへの投資状況
• AI・DX、業務効率化、新規事業に対する姿勢の違い
• 施行数が増加した企業の回答傾向から読み解く「7つの選択」
• 新たな初期費用や月額固定費をかけずに始められる改革の選択肢

調査結果から見えてきたのは、伸びている企業ほど、集客・価格・業務などの領域で、改革や投資を行っているということです。
一方で、改革の必要性を理解していても、新たな予算や人員を確保できない企業も少なくありません。

そこで本セミナーでは、厳しい環境下でも取り組める方法として、初期費用や月額固定費をかけずに、集客・売上・業務効率の改善につなげる選択肢についても紹介します。

■セミナー概要

セミナータイトル：「ブライダル業界現状調査2026」 解説セミナー　縮小市場でも伸びる企業は、何を選んでいるのか　― 330名の回答から読み解く「7つの選択」―

開催日時：2026年9月3日（木）16:00～

開催形式：オンライン開催（Zoom）

参加費：無料

対象者：ブライダル企業の経営者・役員、結婚式場・ホテルの支配人、マネージャー、集客・マーケティング責任者、営業・商品企画責任者、業務改善や人材課題を担当する責任者、ブライダル関連企業の経営者・管理職

参加方法：下記の参加予約フォームよりお申し込みください。

【参加予約フォームURL】

https://form.k3r.jp/wv23/20260903_seminar

■本調査について

当社は、ブライダル業界の動向と課題を継続的に把握し、可視化・共有することを目的に、2024年より「ブライダル業界 現状調査」を実施しています。
カップルを対象とした結婚式に関する意識調査は多く存在しますが、結婚式を創る側である式場・ホテル・パートナー企業に焦点を当てた調査は限られています。

本調査では、業界の現場で実際に起きている変化をデータとして整理し、各社の経営判断、商品設計、集客戦略、人材戦略、DX推進の参考となる情報を提供することを目指しています。
2026年版では、業界の厳しい現実がこれまで以上に明確になりました。
しかし同時に、同じ環境下でも能動的に動く企業は成果を出していることも見えてきました。

■2026年版で見えた業界の方向性

今回の調査から見えてきたのは、ブライダル業界が「大きく伸びる市場」から「選ばれる理由を磨き直す市場」へ移行しているという現実です。
組数減少や少人数化は避けにくい一方で、価値を再設計し、価格を見直し、集客に投資し、業務を効率化している企業は成果を出しています。
今後は、結婚式そのものの価値を伝える発信に加え、費用面の納得感、準備負担の軽減、写真・動画・口コミを活用した来館前の期待形成、スタッフが働き続けられる環境づくりが、各社の競争力を左右すると考えられます。

■調査概要

調査名：ブライダル業界現状調査2026
調査期間：2025年2月～3月
対象者：ブライダル業界関係者（式場経営者／現場責任者／パートナー企業／フリーランスなど）
調査方法：オンラインアンケート
回答数：330件
主な調査項目：
施行組数の変化／1組あたり売上の変化／ゲスト数の変化／ナシ婚層への対応／価格改定の状況／集客・マーケティング施策／SNS活用状況／一般宴会・MICE領域への取り組み／DX・AI活用状況／採用・離職防止施策／カスハラ対策／取適法・労基法改正への対応／業界の未来予測 など

掲載している調査結果は一部抜粋です。
詳細版では、各設問の単純集計に加え、施設形態別・役職別・施行見込群別のクロス集計、自由記入コメントなども確認できます。
本調査をまとめたレポートは、セミナーにご参加いただいた方に無料配布をいたします。